生殖補助医療によって生を受けてもメンタルヘルス不調にはならない

12月15日、カロリンスカ研究所(スウェーデン)は、同研究所プレスリリースを通じて、生殖補助医療(ART)が子供のメンタルヘルスに対して悪影響を及ぼすことはないと発表した。

不妊治療にて誕生した子供は、青年期・思春期に強迫症(強迫観念、強迫行為)を発症するリスクが僅かながら高いものの、出自を理由にメンタルヘルス不調を引き起こすことはないという。

なお、研究論文は「JAMA Psychiatry」に掲載されている。

体外受精の先駆者であり、2010年にノーベル賞を受賞したロバート・Gエドワーズ(Robert G.Edwards)氏は、体外受精は不妊治療に大革命をもたらしたと述べた。1978年以降、生殖補助医療によって900万人以上の子供が、この世に生を受けている。

しかしながら、これまで、複数の先行研究では、生殖補助医療と先天性疾患、早産、低出産体重リスクが増すと報告されていた。

そこで、今回、研究チームは、1994年から2006年の間、スウェーデンで出生した1200万人以上(生殖補助医療による出生者31565人を含む)を対象に、出自とメンタルヘルスにおける関係性を検証した。

医療データベースを用いて、被験者が12歳および25歳の段階での医療記録を分析したところ、生殖補助医療と青年期・思春期における子供のメンタルヘルス不調には関連性が認められなかった。研究チームは、生殖補助医療が子供のメンタルヘルスに対して悪影響を及ぼすことはないと結論付けている。

（画像はプレスリリースより）




Karolinska Institutet
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