出生前の大気汚染曝露は子供の呼吸機能に悪影響を及ぼす

1月30日、ペンシルベニア州立大学、ペンシルベニア州立医科大学(アメリカ)の研究チームは、プレスリリースにて、出生前の大気汚染曝露と新生児の重篤な呼吸困難において関連性があると発表した。

妊娠期の母親が大気汚染に晒されることにより、新生児の重篤な呼吸障がいリスクが高まるという。なお、研究論文は「Environmental Health Perspectives」に掲載されている。

これまで、妊娠期の母親の大気汚染曝露は、喘息をはじめ、子供の呼吸機能に長期的な悪影響を及ぼすと報告されている。

そこで今回、研究チームは、母子研究「Maternal-Infant Research on Environmental Chemicals(MIREC)」を用いて、妊婦2001人(カナダ10都市)を対象に出生前の環境化学物質曝露と乳幼児の呼吸機能における関係性を検証した。

妊娠3ヶ月前から妊娠後期までの母親の環境物質曝露量を推定したところ、出生前の大気汚染曝露と新生児の重篤な呼吸困難において関連性が認められた。

特に、山火事や野火、タバコの煙、車の排気ガスなどに含まれる微小粒子状物質(PM2.5)ならび二酸化窒素(NO2)に晒されることにより、新生児の呼吸障がいリスクが増すという。また、環境物質曝露量が多い母親から誕生した子供は、新生児の呼吸障がい率が高くなると報告された。

（画像はプレスリリースより）




PennState
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