大気汚染とストレス曝露は子供の認知機能低下を引き起こす

コロンビア大学公衆衛生大学院の研究チームは、「Journal of Child Psychology and Psychiatry」にて、幼少期の大気汚染曝露と精神的ストレスが増えることにより、子供に注意欠陥・多動性障害、思考障害が生じる傾向が強くなると発表した。

合わせて、出生前に、母親の子宮内にて有害大気汚染物質である多環芳香族炭化水素(PAHs)に晒された場合、在胎期の大気汚染曝露による影響は拡大または持続し、幼少期の社会的・経済的ストレスがメンタルヘルスに対して与える影響まで関与すると報告された。

幼少期のストレスには生活環境が大きく影響し、大気汚染が深刻な地域では、幼少期に受けるストレス量がより大きくなる。また、近年の研究より、大気汚染が身体および心の健康状態に否定的な影響を与え、幼少期のストレスはメンタルヘルス問題に大きく起因すると立証された。

研究チームは、コロンビア子供環境健康センター(CCCEH)による出生コホート調査(北マンハッタンとブロンクス在住の母子を対象)を用いて、幼少期の大気汚染曝露と就学年齢までに受けるストレスによる影響を検証した。

母親は、妊娠後期に大気汚染曝露を測定し、誕生した子供が5、7、9、11歳の段階での生活環境における大気汚染およびストレス曝露に関するアンケート調査に回答した。

データ分析結果より、在胎期および幼少期の大気汚染曝露と幼少期のストレス曝露が増幅すると、11歳の段階で、子供に強迫性障害(強迫観念・強迫行為)を含む思考障害、注意欠陥・多動性障害などの注意力問題が生じる一因になると認められた。

（画像はプレスリリースより）




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