生殖補助医療による妊娠は胎児の染色体異常に影響しない

10月12日、スペインの研究チームは、「Human Reproduction」にて、妊娠方法の種類は無細胞胎児DNA(cffDNA)検査と胎児の染色体比率(FF)に影響を及ぼさないと発表した。

つまり、ダウン症候群(21トリソミー)をはじめ、胎児の染色体異常リスクは、生殖補助医療による妊娠、自然妊娠において相違は認められないという。

無細胞胎児DNA検査は出生前検査であり、母体血漿中の胎児由来無細胞DNA(cfDNA)を用いて胎児の染色体異常を検出する。その高い感度と特異性、非侵襲的な性質により、従来の出生前スクリーニングに代替されつつある。

また、近年、生殖補助医療の増加に伴い、無細胞胎児DNA検査件数も増えている。

そこで今回、研究チームは、2015年4月から2019年9月の期間、世界数ヶ所の医療機関にて妊婦21558人(自然妊娠15707人、生殖補助医5851人)を対象に無細胞胎児DNA検査を行い、生殖補助医療による妊娠と自然妊娠における検査結果を比較した。

被験者は妊娠10週目以降に採血を行い、全ゲノムシーケンス解析を用いて母体血漿中の胎児由来無細胞DNAを分析している。

妊娠方法(生殖補助医療による妊娠あるいは自然妊娠)、妊娠年齢(35歳以上あるいは35歳未満)、妊娠数週、母体BMIに基づいて比較したところ、妊娠方法は胎児の染色体比率、無細胞胎児DNA検査に影響を与えないことが認められた。

（画像はHuman Reproductionより）




Human Reproduction
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