代理出産についてのガイドライン更新　アメリカ

不妊治療などの専門家によって構成される米国生殖医学会議では、代理出産や代理母に対する新たなガイドラインを発表しました。日本では、まだ一般的ではない代理出産だけに、社会的なことや倫理的なことが通常議論されがちです。

一方、代理出産が認められているアメリカでは、より安全に妊娠を継続し、出産に至ることに、多くの注目が集まっているようです。今回発表されたものは、米国生殖医学会議の医師など健康保健分野の専門家によってまとめられたために、より具体的な、身体的、心理的な状況に対するガイドラインという位置づけになっています。

代理出産を希望するカップルは、医学的に妊娠できない状態であることが証明されることが必要とされています。例えば子宮や精巣を摘出しているなどという身体的な背景、または過去数回にわたって人工授精を受けたが、妊娠に至らなかったなどという経過など、医師から文書の形で証明しなければならないそうです。

代理出産を決定するにあたって、カップル、精子や卵子の提供者といった遺伝的な親、そして代理母それぞれが、心理社会的な教育を受ける必要があるとしています。また、カウンセリングを通じて、心理的な状態を専門家によって判断してもらう必要もあるそうです。

性感染症については、妊娠の継続に対してのリスクが上がってしまうため、スクリーニングで性感染症が見つかった場合、適応外と判断することもあるそうです。

日本ではまだなじみの薄い代理出産ですが、赤ちゃんが産まれてくるまで、安全に守っていこうという基本は、共通のようです。



American Society for Reproductive Medicine ; Recommendations for practices utilizing gestational carriers: an ASRM Practice Committee guideline
http://bit.ly/Ifnavw