ネット社会はママにも反映
11月16日、株式会社ベネッセコーポレーションは、はじめての子どもをもつ夫婦の子育て意識、環境調査の結果を発表した。この調査は2006年にも行われ、今回第2回目となる。妊娠期、0才、1才、2才の第1子をもつ夫妻を対象に、2011年11月に実施、4,737名の有効回答を得た。
今や、一家に一台パソコンは当たり前、夫婦で2台もつ家庭もめずらしくない。その世相を反映してか、妊娠・出産/子育ての情報の入手に、新聞を利用した比率は、妊娠期・育児期の妻、夫ともに2006年と比べて、減少した。
妊娠期の妻は、以前の25.5%から12.2%にまで、減った。新聞の代わりに、情報をネットや携帯サイト・配信サービスに求める夫妻が増加。ネットは、自分の調べたいことを、即座に調べられるため、疑問や不明点はネットで解決していると考えられる。
気軽にはご近所に預けられない子ども
また、地域の中で、子どもを通じたおつきあいは、減少した。「自分の子どもを預けられる人」が「1人もいない」と回答した妻は実に58.7%にも及ぶ。
同様に、「子ども同士を遊ばせながら立ち話をする程度の人」が「1人もいない」と回答した妻は、5年前に比べ、8.7ポイント 上昇して、34.3%にまで及んだ。
2006年と2011年で子育て環境はどうかわったか
育児情報源のツールは、新聞や本などの紙媒体から、気軽によめる、双方向、タイムリーなネットや携帯などのサービスに移行した。
子どもを通したご近所付き合いの人数は、少なくなってしまった。相談相手はご近所ではなく、自宅のパソコンになってしまったのか。生活に対する満足度は増えたとはいえ、子どもの付き合い、親の付き合い、もう一度考えてみる必要がある。

第2回妊娠出産子育て基本調査
http://www.benesse.co.jp/jisedaiken/research/pdf