税金が上がれば喫煙率が下がる!
たばこに関する税金が上がると、妊婦の喫煙率が低下する可能性があるという報告がアメリカの健康情報サイトHealth Dayに掲載されました。
この調査では、喫煙妊婦の禁煙についての可能性を探りましたが、1パック1ドルの増税で、禁煙率が大幅にアップすることが期待できるそうです。
今回の研究で明らかになった最も重要なことは、たばこ税が喫煙妊婦や出産直後に喫煙する女性たちの禁煙に大きく影響すると分かったことであると、調査メンバーの一員で、アトランタのエモリー大学の経済学のサラ・マルコウィッツ教授はコメントしています。
価格が高ければ、買う人は少ないし、安ければ多くの人が買うというのは、経済学の中では驚くことではなく、この結果も予測は出来ていたそうです。
妊婦の2割以上が喫煙。禁煙できないまま出産も。
アメリカでは、妊婦の4分の1は喫煙者で、そのうちの半分以上が妊娠中も禁煙が出来ないそうです。
喫煙が妊娠や出産に与える害は、多く報告されています。例えば、米国肺協会によれば、妊娠中の喫煙者では20-30パーセントが、赤ちゃんの低体重に、14パーセントが早産になっているという報告があります。また、新生児死亡の10%で母親の喫煙が見られています。
1ドルアップで5パーセント減
調査結果では、1パック1ドルの税金の引き上げで、妊娠後期の妊婦が禁煙に成功する率が44%から49%まで上がることが期待できるそうです。同様に、出産直後の母親の禁煙率も21%から26%近くまで引き上げることが出来ると予測されました。
もちろん、たばこの価格引き上げの影響を受ける人は、妊婦や女性だけではありませんが、増税で健康へと近づけるならこれが一番良いと多くの人が考えているそうです。アメリカではたばこ税は「罪の税」。税金を高く払うことで罪を償える、イコール、禁煙できるということのようです。

Heealth Day ; Cigarette Tax Hikes Curb Smoking in Pregnancy
http://consumer.healthday.com/Article.asp?AID=665364