「不妊退職」は社会的損失である
読売新聞が運営している医療・健康・介護サイト「yomiDr.(ヨミドクター)」で、2018年5月24日(水曜日)に「NPO法人Fine」の松本亜樹子理事長によるコラム「いつか赤ちゃんに会いたいあなたへ」が掲載された。
第1回のタイトルは「やめたくてやめるわけではない『不妊退職』」。不妊治療という事情を隠して退職してしまった女性の事例と「NPO法人Fine」が実施したアンケート調査の結果を紹介している。
アンケート調査の回答者でもっとも多かったのは、責任のある立場やリーダーとして活躍していることが多い35歳から39歳の人たち。事例の女性も30代の働きざかりで、上司や周囲の信頼も厚かったという。
治療と仕事を両立できる環境を
不妊治療は「急な通院が何度も必要になる」「自分でコントロールすることが不可能である」という特殊性があるが、その事実は知られておらず、不妊退職の要因となっている。
不妊治療中の人は、その治療の都合上遅刻や早退を余儀なくされることも多いが、事情を話さないため職場に居づらくなって退職してしまうケースも多いが、退職してしまった人の多くは「可能なら仕事を続けたかった」と証言している。
コラムはこのような女性たちが治療と仕事を両立できる環境が必要であると訴えている。
(画像はyomiDr.より)
(画像はNPO法人Fineより)

yomiDr.(ヨミドクター)
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