大気汚染物質により胎児の先天性異常が増加する

シンシナティ大学カレッジ・オブ・メディスンの研究チームは、「The Journal of Pediatrics」にて、妊娠成立の前後1ヶ月の女性が大気汚染物質にさらされた場合、胎児の出生異常・先天性欠損症(口唇裂、口蓋、心臓欠損など)が増加すると発表した。

大気汚染物質による出生異常・先天性欠損症の増加率は緩やかであるが、潜在的影響は顕著であると報告されている。

研究チームは、アメリカ・オハイオ州保健省の出生証明データ(2006～2010年)、アメリカ合衆国環境保護庁の微粒子状物質(PM2.5)測定データ(オハイオ州内57ヶ所)、母親の生活環境より、大気汚染物質の曝露と胎児への健康影響について調査分析した。

分析結果より、微粒子状物質量の増加に伴い、胎児の出生異常・先天性欠損症は増加し、母親の大気汚染物質曝露と胎児の先天性異常は相関関係にあることが認められた。

また、同大学のエミリー・デフランコ(Emily DeFranco)氏は、特に、妊娠成立の前後1ヶ月においてPM2.5に曝露した場合、胎児に対する影響が最大であったと述べている。妊娠成立1ヶ月前、妊娠1ヶ月目(精子と卵子の受精から受精卵の着床までの期間)は、微粒子状物質の健康影響を最も受けやすい時期であるという。

（画像はPixabayより）




The Journal of Pediatrics
http://www.jpeds.com/article/S0022-3476(17)31330-6/fulltext

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