医療機関選びのカギは、技術力とコミュニケーション力
「東洋経済オンライン」が産婦人科・不妊専門病院に特化したコンサルティング会社の経営者に取材した記事を2020年1月3日に公開した。
記事のタイトルは「『不妊治療の裏側』を25年見てきた人が語る真実」。株式会社メディエンスの池上文尋CEOが医療機関の選びかたや注意点、治療の最前線など不妊治療の受診を考えている人たちに向けたアドバイスを紹介する。
記事によると、医療機関選びでもっとも重要なのは「技術力」を持っているかどうか。自分が伝えたいことをちゃんと聞いてもらっているかどうか確認することも大切だという。
すぐれた医療機関は胚培養士とAIの連携や、受精卵を移植する際のノウハウを蓄積しているが、池上CEOによると、そのような医療機関は多くないのが現状であるという。
自宅や職場から通いやすいかどうかも重要
実際に医療機関を選ぶ場合は、ホームページなどで妊娠率を開示していることと、年間で100以上の治療例を持っていることが良い医療機関の見分けかただという。不妊治療は何度も通院する必要があるため、地理的に通いやすいかどうかも重要だ。
記事では最後に、40代以上の不妊当事者に向けて「卵子提供」という選択肢も提案。海外では一般的になりつつある卵子提供の妊娠率は70パーセントから80パーセントといわれており、健康であれば50代の人でも出産できるという。
日本でも卵子提供をできる医療機関は存在するが、海外では台湾、ハワイ、カリフォルニアが日本人の治療例が多いという。
(画像は東洋経済オンラインより)
(画像は株式会社メディエンス公式ホームページより)

東洋経済オンライン
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