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海外での着床前診断・男女の産み分けによるリスクを考える

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海外での着床前診断・男女の産み分けによるリスクを考える

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着床前診断

「男の子が欲しい」「女の子が欲しい」…そんな思いから、海外に渡り体外受精で男女の産み分けを行う夫婦が増加しています。体外受精させた受精卵の染色体の検査をして性別を調べる「着床前診断」という技術を行い、希望する性別の受精卵を卵巣に戻すという流れです。

日本では倫理的な問題などから産婦人科学会の会則で規制されていますが、海外では認められている国も多いこの方法。成功すれば夫婦の願いを叶えることができる一方で、健康上のリスクを問題視する見方もあることをご存知でしょうか。

“男女産み分け”に潜む落とし穴
例えば、体外受精のために渡航する場合。現地に渡航した際に確実に採卵ができるよう事前に排卵誘発剤を注射する必要があります。

本来であれば医師の説明を受けた上で医療従事者によって注射されるべき薬ですが、エージェントによっては十分な説明もせずにタイで処方されている排卵誘発剤を手渡しするケースもあるようです。この場合、自己注射の日時や方法などをきちんと理解できないまま否応なしに注射せざるをえない状況になってしまいます。本来であれば医師が診察をし、体調を考慮した上でタイミングと誘発剤を決めないといけないのですが、このように民間企業が個人に誘発剤を渡し注射を委ねてしまう行為は、法律的にも問題がありますし、何より採卵の精度が落ちることにもつながります。

また、排卵誘発剤には副作用の可能性もあります。体質に合わなければ、卵巣過剰刺激症候群(OHSS)によって卵巣が腫れてしまったり、子宮内膜が薄くなったりして、逆に妊娠しづらい状態になってしまうこともあるのです。こういったリスクについても事前に十分に説明を受けていなければ、思いがけない形で体にダメージを負うことになってしまいます。

海外渡航での体外受精には、ただでさえ「言葉の壁」という大きなハードルがあります。日本語での十分な交渉ができるエージェントなのかどうか、信頼ができる病院なのかどうか。見極めた上で決断をしなければ、高額な検査コストをかけたのにトラブルになってしまったということも起こり得るのです。

こうしたトラブルを避ける一つの手段として、近年では日本にいながら着床前診断を受けられる新たなサービスが注目を集めています。株式会社Cell and Genetic Laboratoryでは、世界で初めて着床前診断を実施したReprogenetics研究所と提携し、受精卵の着床前診断を提供しています。現在利用されている不妊治療施設に通いながら検査のみを外注できるので海外渡航の手間やストレス、健康上のリスク、時間的な制約を受けないのが大きなメリットです。また、1回の検査で8個の受精卵まで検査できるので、希望する性別かつ異常のない受精卵を選べる可能性が確実に高いといえるでしょう。

海外渡航での着床前診断に不安がある方は、こういった方法も視野に入れながら納得のいく選択をすることが大切です。

(文:佐藤めぐみ)


外部リンク

株式会社Cell and Genetic Laboratory


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