“お金”だけじゃない！不妊治療が女性にかける大きな負担

不妊治療には膨大なお金がかかる。

これは、タイミング療法や排卵誘発剤による治療など、一部を除いて健康保険が適用されないのが大きな理由だ。

体外受精や顕微授精には自治体や国から治療費が助成されることになっているものの、一回の治療にかかる平均の自己負担額は30～50万円。かなりの痛手と言えるだろう。

あるアンケートでは、「経済的な理由で次の段階に進むことをためらった、延期した」と答えた人が81％を超えた。お金と不妊治療の問題の根深さが如実に表れている。
高額な治療費のため、女性も働き続けなければならない。しかし、治療をしながら働くことは、想像以上に大変なことだ。

まずは、時間の問題。毎月数日～1週間以上通院しなければならない場合がほとんどな上に、病院に行ってもすんなり治療を受けられるわけではない。病院によっては3〜4時間待ちも珍しくない。検査や治療自体にも時間がかかる。そのため、少なくとも半日は休まなければならなくなる。

また、卵子の状態によって治療日程が変わることも多く、急な休みを度々取ることになり、職場に居辛くなることも多い。やむなく会社を辞め、派遣や契約の仕事を探す人も多いと言う。
NPO法人Fineの調べによると、「不妊治療をしていることを職場の誰にも話していない」という人は全体の約25％。つまり、4人に1人だ。

その理由として、「派遣の更新に影響するから」という声も上がった。

不妊治療を続けるために、女性が働くことは必要不可欠だ。しかし、それを受け入れられる職場は圧倒的に少ない。

制度だけでなく、治療のために休暇を取りやすい雰囲気作りも大切なのだ。



NPO法人Fine
http://j-fine.jp/