出生前診断（PGD）に関する明確なガイドラインの必要性妊活・卵活ニュース

出生前診断（PGD）に関する明確なガイドラインの必要性

　2014年7月31日 07:00　

タイにおける出生前診断（PGD）

毎年、中国、香港、オーストラリアより数百人の女性達が、体外受精や着床前診断（PGD）を受けるためにタイ・バンコクを訪れるという。タイはアジア諸国で唯一、着床前診断を許可しており、また、出生前診断を規制する法律が存在しない。

アメリカ、南アメリカにおいても着床前診断を許可しているが、タイに比べ治療費が高価である。一方、タイでは体外受精や着床前診断に掛かる費用が安価であるため、多くの患者が治療を受けに訪れるという。

（画像はイメージです　撮影者：moyix）

マレーシアにおける出生前診断（PGD）

マレーシアは、メディカルツーリズムとして、体外受精など不妊治療に力を入れている。マレーシアの個人病院・クリニックにおいて、体外受精費は1万リンギット・マレーシア（RM）から1万8千リンギット・マレーシアである。

マレーシア医療協議会（MMC）は、2006年、「デザインベビー」を理由に着床前診断を禁止するガイドラインを定めた。現在、医療的理由に基づく場合のみ、着床前診断（PGD）や着床前スクリーニング（PGS）の実施を認めている。

着床前診断（PGD）とは

着床前診断（PGD）では、高度な生殖医療技術を用いて受精卵（胚）の染色体検査や遺伝子解析を行い（着床前スクリーニング（PGS））、染色体・遺伝子異常のない良質な受精卵（胚）を選択して子宮に移植する。

また、希望する性別の染色体を持つ受精卵（胚）を選び、子宮へ移植することにより男女の産み分けが実現可能となる。

しかしながら、着床前診断では希望する性別の受精卵（胚）を選び、他は子宮へ戻さないため、生命の選択と成り得る。そのため、法的、倫理的に問題視されている。