妊娠前の大気汚染曝露は子供の肥満リスクを高める

1月15日、南カリフォルニア大学(USC)ケック医学校(アメリカ)は、プレスリリースにて、妊娠前の大気汚染曝露と子供の肥満において関連性があると発表した。

妊娠前3ヶ月間の大気汚染曝露量に伴い、出生後から2歳までの子供の肥満リスクは高くなると報告された。なお、研究論文は「Environmental Research」に掲載されている。

これまで、先行研究を通じて、妊娠中の大気汚染曝露と子供の健康問題には関連性があると示されている。妊娠中の母親が大気汚染物質に晒されることにより、呼吸器系の問題、慢性疾患(肥満、心臓病など)のリスクが増加するという。

そこで今回、USCケック医学校とデューク大学(アメリカ)、復旦大学(中国)による研究チームは、上海在住の母子5834組を対象に妊娠前の大気汚染曝露と子供の肥満における関係性について検証した。

精子の形成には約3ヶ月を要するなど、妊娠前の3ヶ月間は卵子および精子にとって重要な時期となる。それゆえ、この期間の大気汚染曝露は、精子および卵子に対して悪影響を及ぼす可能性がある。

調査を通じて、妊娠前3ヶ月間の大気汚染曝露量と子供の肥満において関連性が認められた。

大気汚染曝露量に伴い、子供のBMIは上昇し、2歳までの肥満リスクが増加した。妊娠前3ヶ月間における母親の微小粒子状物質(PM2.5)、粒子状物質(PM10)、二酸化窒素(NO2)の曝露量が多いほど、子供のBMIおよびBMIZ(性別と年齢を考慮したBMI)は上昇したという。

（画像はプレスリリースより）




Keck School of Medicine of USC
https://keck.usc.edu/