妊娠期の食生活によって大気汚染暴露の影響が改善される

5月4日、アメリカの研究チームは、「BMC Public Health」にて、妊娠中の食事が妊娠期の大気汚染暴露による影響を改善する可能性があると示唆した。

妊娠期の大気汚染暴露は早産リスクを高めるといわれる。今回、妊娠期の食生活により、大気汚染暴露が妊娠結果に対して与える影響が修正されると発表された。

研究チームは、出生コホート研究「Newborn Epigenetics Study」を用いて、妊娠中の両親684組(2009～2011年、妊娠6～42週、平均15.6週)を対象に妊娠6ヶ月前から妊娠期の食事に関するアンケート調査を実施し、妊娠期の大気汚染曝露と妊娠期の食生活における関係性を検証した。

微小粒子状物質(PM2.5)、オゾン(O3)、二酸化窒素(NO2)に関連する早産リスクならびに食事による改善効果を評価したところ、妊娠後期のオゾン曝露、妊娠中期の二酸化窒素曝露は早産リスクを高める可能性があることが分かった。

また、妊娠中期における総脂肪摂取量と飽和脂肪を加味すると、微小粒子状物質と早産は逆相関(一方の因子が増加すると他方が減少する関係)であった。

研究の余地は残すものの、研究チームは、食事要因によって大気汚染物質の影響が変化する可能性を示唆する。

（画像はBMC Publichealthより）




BMC Publichealth
https://bmcpublichealth.biomedcentral.com/