妊娠中の山火事による大気汚染曝露は自閉スペクトラム症リスクを高める

10月27日、ラトガース大学(アメリカ)の研究チームは、プレスリリースにて、妊娠中の山火事による大気汚染曝露は、子供の自閉症スペクトラム症リスクを高めると示した。

今回、妊娠中の母親が山火事の煙を吸い込むことにより、母親の胎内にて子供は微小粒子に晒され、自閉スペクトラム症の発症リスクが増すと報告された。とりわけ、妊娠中期ならびに後期において強い関連性が認め。なお、研究論文は「JAMA Pediatrics」に掲載されている。

山火事の煙は、風に乗って火災発生現場から遠く離れた場所まで運ばれる。そのため、気付かないうちに、山火事による大気汚染に晒されている可能性がある。

そこで、研究チームは、2007年から2014年の期間、母子893212組を対象に妊娠中の山火事による大気汚染曝露の影響について検証した。

アメリカ国内の地域ごとに山火事の煙濃度を測定したところ、妊娠中、粒子状物質(PM2.5)などの微小粒子濃度が1立方メートルあたり0.75マイクログラム増えるごとに子供の自閉スペクトラム症リスクは30％増加した。特に、この関連性は、妊娠15週以降の曝露において最も強く示された。

妊娠期間を通じて、胎児脳は急速に発達する。環境要因への曝露は胎児脳の発達を妨げるといわれるが、今回、妊娠中期から後期に掛けて山火事による大気汚染曝露は、胎児脳の発達に大きな影響を及ぼす可能性が示唆された。

（画像はRUTGERSより）




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