妊娠37週以降は在胎数週に伴い死産リスクが増加する

クイーン・メアリー(ロンドン大学)の研究チームは、「PLOS Medicine」にて、妊娠37週以降、在胎数週に伴い死産リスクが増加すると発表した。

妊娠41週目に突入しても陣痛の兆候がなく、自然分娩が望めない場合、基本的には、誘発分娩を選択する。今回、妊娠41週目の出産は、妊娠40週目と比べ、小さいが顕著に死産リスクの増加が認められた。死産率は非常に低いが、出産のタイミングを決めるうえで重要な知識となる。

研究チームによると、イギリスでは、毎年、死産件数は3000件以上の死産が報告されている。死産件数のうち3分の1は、妊娠37週以降に起こり、死産直前まで胎児の健康状態は問題ないと判断されていた。

妊娠期間の長期化は死産リスクを高める要因といわれ、これまで、妊娠41週を超過すると死産リスクが増加すると考えられてきた。それゆえ、基本的に、医療関係者は妊娠41週まで妊娠を継続させ、妊娠41週を超過した女性に対して誘発分娩を決定する。

しかしながら、同大学のシャキーラ・タンガラティナム(Shakila Thangaratinam)教授は、死産のうち3分の1が妊娠41週未満に起きていると指摘する。

研究チームは、イギリス、アメリカ、デンマーク、ノルウェーの研究文献13件(妊娠期の女性15124027人、死産17830件、新生児死2348件を対象)を用いてデータ分析を実施した。

妊娠38週から妊娠41週での出産では、新生児死(生後28日以内の死亡)のリスクは増加しなかった。一方、妊娠42週では、妊娠41週の出産と比べ、新生児死リスクは87%増となった。研究チームは、胎児が潜在的に死産リスクを有しながらも誕生したが、潜在的な死産リスクにより新生児死が誘発されたと推測する。

妊娠37週以降は在胎数週に伴い死産リスクが増すが、可能性は非常に低く、闇雲に懸念する必要はない。しかしながら、誘発分娩など医療介入を避け、自然分娩を望む場合、在胎数週と死産リスクの関係性を認識すべきである。

（画像はプレスリリースより）




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