早期計画出産により子癇前症の影響を軽減できる

キングス・カレッジ・ロンドンの研究チームは、「The Lancet」にて、妊娠後期の計画出産を行うことにより、子癇前症の影響を軽減できると発表した。妊娠34週以降から妊娠37週以前の早期計画出産は、高血圧による合併症リスクを減少させるという。

これまで、医療関係者らは、子癇前症の女性に対して、妊娠34週以降から妊娠37週未満の計画出産を行う是非について議論を続けてきた。出産が予定日より早すぎる場合、出産合併症を併発するリスクが高まり、胎児の健康に悪影響を及ぼす。一方、遅すぎる場合、母体への負担や健康リスクが大きくなる。

子癇前症は、妊娠に伴い母親の血圧が上昇する。胎盤の機能、母親の血管が変化することにより生じ、母子共に合併症のリスクが高まる。母親は心臓発作、肝障害、腎障害、胎児は発育不全などを引き起こし、母子の命をも脅かす。

研究チームは、イギリスの46医療機関、高血圧の妊婦901人(妊娠34～37週)を対象に、子癇前症と計画出産による後期早産(妊娠34週以降37週未満)、自然分娩における母子への影響を比較した。なお、計画出産グループに対しては副腎皮質ホルモンが投与され、胎児肺をより早い段階に成熟させた。出産は誘発分娩にて48時間以内であった。

計画出産は、自然分娩と比べ、母体の合併症が14％減少し、胎児の健康は26％改善した。計画出産では、平均して約5日早く出産に至ったが、自発的な膣分娩の可能性は高まった。

研究チームは、子癇前症の女性が、妊娠後期に後期早産にあたる早期計画出産を行うことにより、母子に対する合併症リスクは軽減すると結論付けている。

（画像はプレスリリースより）




KING'S College LONDON
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