年齢、体調、そして資金と相談を
不妊治療といえば、お金だけでなく時間も非常にかかるもの。治療によっては1日おきに注射をうけに病院に通わなければならなかったり、体外受精のために卵子を採取する「採卵日」が2日前になるまで決まらなかったり前日に「明日きてください」といわれることもあるため、治療に専念するために仕事を辞めてしまう人も多いのだとか。「PRESIDENT Online」では、不妊治療と経済面でのリスクについて報道している。
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記事では、仕事を辞める前に「資金面で問題がないのか」、「子どもができなかった場合のこと」を検討することをすすめている。特に仕事面については「今の仕事(収入)がなくなっても本当にいいのか」よく考えるよう呼びかけている。
とにかく「ストレス」をためないこと
仕事をつづけながら治療をつづける場合、妊娠の大敵である「ストレス」がたまらない方法を見つけることが大事だと記事では説いており、その一例として無理なく通える病院・通院の負担が少ない治療方法をとっている病院に変える、仕事の部署を異動する・出張などのない職種に転職するといった方法を紹介している。
また、厚生労働省は現在、さまざまな社員のニーズに配慮して「特別な休暇制度」を導入するようの企業に推奨している。これは年次有給休暇・生理休暇・育児休業・介護休業などの法定で決められた範囲以外に取得形態や目的を労使による話し合いにおいて任意で設定できる休暇であり、目的の中に「不妊治療」が入っていれば会社を辞めることなく不妊治療に専念できるようになる。制度導入に関してはウェブサイトや全国開催のセミナーで詳しく紹介されている。

特別な休暇制度
http://www.kyuukaseido.jp/index.php