産婦人科医に聞く「不妊治療の現在」

「不妊」と診断された人にも子どもを授かるチャンスをもたらす医療技術の進歩にしたがい、メディアでも「不妊治療」について取り上げる機会が増えた。「日経トレンディネット」では、名古屋大学産婦人科の大須賀智子先生に取材し、不妊治療の最新事情を紹介している。

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記事によると、不妊治療の内容は原因に応じて変わってくるため、原因を調べるための検査をすることになる。女性の場合自宅での基礎体温記録にはじまって、内診や経腟超音波検査、採血、子宮卵管造影などが行われる。これらに加え子宮鏡検査、腹腔鏡検査、MRI検査などを行う場合も。一方男性は必要に応じて採血などをすることもあるが、精液検査が基本だ。

不妊の原因を調べる検査や、一般不妊治療における排卵誘発は保険診療の範囲となることが多いが、人工授精や生殖補助医療（体外受精など）は全額自費診療となる。精子を子宮内に入れる人工授精の場合10000円から20000円程度だが、体外受精の場合、40万円から60万円程度となる。生殖補助医療に対しては助成を行っている自治体もあるが金額は自治体によって異なり、「最初は自己負担で妊娠したら助成金が支払われる」という制度になっている自治体もある。

人工授精の場合、早産などの合併症のリスクが高い多胎妊娠の可能性があるが、先天的な障害の発生率は自然妊娠にくらべ1.07倍。体外受精は多胎妊娠の可能性は低いが、治療費が高額であり、障害の発生率も人工授精より高くなるというリスクがある。

記事ではこの他に精子ドナー、卵子提供の現状についても、米国のデータを交えながら紹介している。




名古屋大学医学部産婦人科
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