在胎期間と子供の神経発達障害には関係性がある

4月28日、フランスの研究グループは、「BMJ」にて、早産児(在胎期間・妊娠週数37週未満)は、行動障害、学習障害などの発達障害リスクが高まると発表した。

今回、極早産(妊娠22～26週)、中等度早産(妊娠27～34週）において中等度から重度の神経発達障害リスクが増すことが認められた。

研究グループは、早産児の神経発達状況に関するコホート研究「EPIPAGE-2」の一貫として、フランスの子供3083人(5歳半)を対象に、妊娠35週未満(妊娠24～26週／27～31週／32～34週)で誕生した早産児と満期産で誕生した子供の神経発達を比較した。

あわせて、脳性麻痺、感覚障害(視覚・聴覚障害)、脳機能障害(認知障害)、行動障害・運動障害など神経発達を検査したところ、例えば、中等度から重度の発達障害率は、在胎期間が短いほど高くなった。(妊娠24～26週：28％／27～31週：19％／32～34週：12％)

研究チームは、親の養育行動・態度や家庭環境が子供の行動に対して大きく影響を及ぼすが、早産児を対象とした大規模な出生コホート研究を通じて、早産児は中等度から重度の神経発達障害リスクが増すと結論付けている。

（画像はBMJより）




BMJ
https://www.bmj.com/content/373/bmj.n741

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