出生前の大気汚染物質曝露は子供の発達に悪影響を及ぼす

4月29日、キングス・カレッジ・ロンドン(イギリス)は、プレスリリースにて、出生前の大気汚染物質曝露は、子供の言語能力や運動機能に悪影響を及ぼすと示した。

母親の胎内での大気汚染物質曝露量が多いほど、生後18ヶ月の時点での言語ならびに運動機能の発達に遅れがみられるという。

先行研究では、出生前の大気汚染物質曝露によって胎児の脳構造は変化し、脳の大きさが異なると報告されている。

そこで今回、研究チームは、2015年から2020年の期間、大ロンドン地域(グレーターロンドン)にて妊娠期を過ごした母親を対象に、出生前の大気汚染物質曝露と子供の発達における関係性について検証した。

早産児125人(在胎32週未満54人)を含む乳幼児498人に対してBayley乳幼児発達検査を行い、認知・言語・運動機能を測定したところ、妊娠初期の大気汚染物質曝露量と子供の言語能力の低下に関連性が認められた。

妊娠初期の大気汚染物質曝露量が多い子供は、大気汚染物質曝露量が少ない子供と比べて言語能力が低くなったという。なお、妊娠中期ならびに後期の大気汚染物質曝露量と子供の言語能力における関連性は報告されていない。

また、早産児の場合、大気汚染物質曝露量は運動機能の低下に関連していた。妊娠期間を通じて、大気汚染物質曝露量が多いほど運動機能の発達に遅れがみられたという。

（画像はプレスリリースより）




KING’s College LONDON
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