生殖補助医療による出産と、出生時異常の関係

オーストラリアのアデレード大学の研究によると、生殖補助医療による妊娠で、死産や早産、低体重児、新生児死亡などのリスクが、自然妊娠と比較した場合、およそ2倍高いことがわかった。

この研究は、南オーストラリアで、1986年1月から2002年12月のおよそ17年間にわたる期間の、30万件以上の出産データを対象に行われた。うち、4，300件の生殖補助医療による出産が含まれる。体外受精と顕微授精、排卵誘発、胚の凍結保存などの各方法で、出産データを分析した。

不妊症の既往歴がない夫婦の妊娠と比較して、生殖補助医療による妊娠では、死産はほぼ2倍の確率で、早産は2倍以上の確率、低体重児はほぼ3倍の確率、産後28日内の新生児死亡は2倍の確率となった。

また、体外受精による出産で、これらの出生時異常が著しく多く、それに及ばないものの、顕微授精による出産でも多く見られた。

胚の凍結保存を利用した場合、顕微授精と関連した、有意な有害転帰は除外されたが、体外受精では見られなかった。しかしながら、胚の凍結保存では、体外受精、顕微授精ともに、巨大児のリスクの増加に関連が見られた。

別の研究では、不妊症の既往歴のある女性で、不妊治療を受けずに出産した場合、低体重児が9倍の確率、未熟児が7倍の確率、産後28日内の新生児死亡がほぼ7倍の確率だった。

不妊症に関連する、内在する医学的条件によるものである可能性と、記録されなかった治療がある可能性が示されている。

これらの研究から、不妊症の既往歴がある場合、治療の有無にかかわらず、出生時異常の確率が高くなることが考えられる。

着床前診断は、染色体異常による流産や早産、死産を避けるために利用されている。着床前診断が普及し、生殖補助医療がよりよいものになることを願う。




PLoS ONE
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