消費者向け遺伝子検査を実施するうえで考えるべき倫理的課題とは？

ヨーク大学のマリリン・クローショー(Marilyn Crawshaw)氏は、｢Human Fertility｣にて、DTC遺伝子検査(消費者直結型遺伝子検査)の利用に伴う倫理的課題を提唱した。

近年、医療機関を通さずに簡単に体質検査が可能となり、DTC遺伝子検査の利用は増加傾向にある。

DTC遺伝子検査は、専門家・医療機関を通さずにサービス提供企業が独自に実施する。被験者の毛髪や爪を用いた検査に加えて、家族の健康歴(既往歴)に基づき、遺伝学的に体質を分析する。

被験者が第三者の精子・卵子提供を受けた非配偶者間体外受精より誕生し、出生事実を知らされていない場合、検査結果より出生事実を初めて知る可能性が高まる。また、精子・卵子提供者を親に持つ子供が検査を受けた場合、検査を通して遺伝子学的な兄弟・姉妹の存在が明らかになることがあるという。

DTC遺伝子検査の結果を受け、被験者が今まで知らされていなかった出生事実を知ることは親子関係などに対して否定的な影響を与えると想定される。その為、クローショー氏は、非配偶者間体外受精にて子供を授かった場合、親は誕生した子供に対して出生事実の伝達有無を決める必要があると考える。

例えば、イギリスでは、法律により、精子・卵子提供者の匿名性が守秘されている。クローショー氏は、DTC遺伝子検査の普及において、検査利用者に対して、検査結果より出生事実を知らせられる可能性を認識させる必要があると訴える。

（画像はPixabayより）




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